EV(企業価値/事業価値)とは?【企業価値評価・DD】

EV(企業価値/事業価値)とは?
読み方:いーぶい/英語表記:Enterprise Value
- 企業が営む事業そのものの総合的な価値(事業価値)、あるいは企業全体の価値を示す財務指標です。
- 基本的な計算式は「EV = 株式時価総額 + 有利子負債 - 現預金(キャッシュ)」で求められます。
- M&Aの企業価値評価(バリュエーション)において、企業の資本構成(借金が多いか、無借金か)の違いをならし、同業他社とフラットに比較するための指標(EV/EBITDA倍率など)として世界的に広く用いられています。
M&AにおけるEV(企業価値/事業価値)の役割と重要性
M&A実務においてEVは、買い手が対象企業を丸ごと買収するのに「実質的に総額でいくらの資金(総投下資本)が必要か」を正確に把握するための最も基本となる指標です。対象企業の株主から株式を買い取るための費用(株式時価総額)だけでなく、買収後に親会社として引き継ぐ借金(有利子負債)を足し合わせ、そこから対象会社がすでに持っている手元の現金(現預金)を差し引くことで、極めてリアルな買収コストを算出します。
また、企業価値評価において「株式価値」だけで同業他社と比較すると、無借金経営の企業と多額の借金でレバレッジをかけている企業とで評価が大きく歪んでしまいます。EVを用いることでこの財務上の構造的な違いを排除し、純粋な「本業の事業価値」を客観的に比較することが可能になります。さらに、投資ファンドなどが多額の借入を用いて企業を買収するLBO(レバレッジド・バイアウト)案件等においては、最適な資金調達のバランス(デットとエクイティの比率)を設計するための基礎データとしても重要な役割を担います。
M&A実務におけるEV(企業価値/事業価値)の注意点と確認すべきリスク
売り手目線での注意点
- M&Aの価格交渉において、買い手が提示する「事業としての価値(EV)」と、実際に売り手(株主)が受け取る金額である「株式価値(買収価格)」を混同しないよう厳重な注意が必要です。EVには会社が抱える借金が含まれているため、「EV=自分の手元に入るお金」と勘違いしていると、最終的な契約段階で数億円単位の認識のズレが生じ、交渉が破綻(ディールブレイク)する危険性があります。
買い手目線での注意点
- EVの計算式では「現預金」をマイナスしますが、日々の事業運営や決済に必要な最低限の現金(運転資金)まで差し引いて計算してしまうと、EVが実態よりも不当に低く(過小評価されて)算出されてしまいます。実務上の精緻なバリュエーションにおいては、事業に不要な「余剰現預金」のみを厳格に見極めて差し引くという、高度な財務分析スキルが求められます。
- 上場企業であれば「株式時価総額」は市場の株価から即座に計算できますが、非上場企業(中小企業)のM&Aにおいては株価が存在しません。そのため、計算式一つで簡単にEVが算出できるわけではなく、まずはDCF法や類似会社比較法(マルチプル法)といった別のアプローチを用いてベースとなる価値を算定する専門的なステップが必要となる点に留意が必要です。
