マルチプル法とは?【企業価値評価・DD】

マルチプル法とは?
読み方:まるちぷるほう
- 企業価値評価(バリュエーション)におけるマーケットアプローチの一種で、類似する上場企業や市場取引データの「倍率(マルチプル)」を用いて、対象企業の価値を相対的に評価する手法です。
- 具体的には、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、EV/EBITDA倍率などの指標を、対象企業の売上や利益に掛け合わせることで、妥当な価値レンジ(評価額の幅)を推定します。
- 複雑な事業計画書がなくても直近の決算数値から手早く相場観を反映できるため、非上場企業のM&Aでも広く用いられています。
M&Aにおけるマルチプル法の役割と重要性
M&Aのプロセスにおいて、マルチプル法は「市場の客観的な相場」を示す指標として、価格交渉の納得感を作るための極めて重要な役割を持ちます。 将来の事業計画をベースとするDCF法が「理論的な価値」であるのに対し、マルチプル法は「実際に市場で取引されている他社の倍率」を使うため、買い手・売り手の双方にとって共通言語として議論しやすいという特徴があります。また、検討初期段階における「ざっくりとした簡易算定(初期スクリーニング)」や、最終的な価格決定の場面においてDCF法の算出結果が高すぎたり安すぎたりしないかを確認する「クロスチェック(検算)」として必ず併用されます。
M&A実務におけるマルチプル法の注意点と確認すべきリスク
買い手目線での注意点
- マルチプル法(類似会社比較法)の最大の弱点は、「どの類似上場企業を選ぶか」によって算出される企業価値が意図的に操作できてしまう点です。
- 売り手(やそのアドバイザー)は、自社を高く売るために、意図的に株価が高い(マルチプル倍率が高い)上場企業ばかりを類似会社として選定してくる傾向があります。買い手は、事業モデル、規模、成長性、リスクプロファイルが本当に一致しているかを一つ一つ検証し、不適切な類似会社を評価から除外する厳密なスクリーニング能力が求められます。
